資産配分・リバランス計算

資産配分・リバランス計算とは?

資産配分・リバランス計算は、保有している株式・債券・現金などの評価額を入力すると、現在の配分比率と目標配分とのズレ、ズレを解消するために必要な売買額を自動計算する無料ツールです。複数の証券会社・口座に資産が分かれていても、このツール上で合算して一箇所で点検できます。入力した評価額はサーバーに送信されず、計算はすべてブラウザ内で完結します。

使い方

1. 保有している資産クラスごとに、名称・種別(株式/債券/現金/その他)・現在の評価額を入力します。行は自由に追加・削除できます
2. 目標配分をプリセット(均等・株式重視・債券重視・年齢連動)から選ぶか、資産クラスごとの目標比率(%)を直接入力します。合計が 100% になっているか下部の表示で確認してください
3. 「リバランスを計算する」を押すと、現在配分と目標配分の円グラフ、資産クラスごとの乖離幅、リバランスに必要な売買額が表示されます
4. 売却をしたくない場合は「売らずに追加入金だけで近づける」に追加入金額を入力し、「入金の割り振りを計算する」を押すと、売却なしで目標に近づける買い増し額が資産クラスごとに表示されます

リバランスに必要な売買額はどう計算する?

売買額は「目標配分に対応する金額 − 現在の評価額」で求めます。目標配分に対応する金額は「保有資産全体の合計 × 目標配分(%)」です。結果が正なら買い、負なら売りです。

たとえば株式 300万円・債券 150万円・現金 50万円(合計 5,000,000円)を保有していて、目標配分を株式 50%・債券 30%・現金 20% に設定した場合を計算してみます。

株式は目標より 10 ポイント過剰なので500,000円売り、現金は目標より 10 ポイント不足しているので500,000円買います。債券は比率がぴったり一致しているため売買は発生しません。

目標配分のプリセットはどんな考え方?

本ツールには 4 種類のプリセットがあります。いずれも一般的に紹介される考え方の一例であり、断定的な推奨ではありません。

• 均等: 入力した資産クラスの数で単純に等分します(3 資産クラスなら約 33.3% ずつ)
• 株式重視: 株式 70%・債券 20%・現金 5%・その他 5% を目安にします
• 債券重視: 株式 30%・債券 55%・現金 10%・その他 5% を目安にします
• 年齢連動: 「100 − 年齢」を株式比率にし、残りを債券・現金・その他に振り分けます

保有資産にプリセットが想定する種別(たとえば「その他」)が 1 つもない場合は、その分の割合を残りの種別へ比率どおりに再配分します。3 資産クラス(株式・債券・現金)しか持たない場合に株式重視プリセットを適用すると、株式 70%・債券 20%・現金 5%(合計 95%)を 100% に正規化して、株式 73.7%・債券 21.1%・現金 5.3%になります。同じ種別の資産クラスが複数ある場合(国内株式・先進国株式のように株式を分けて入力している場合など)は、株式に割り当てられた比率をその件数で均等に分けます。

「100 − 年齢」を株式比率にする年齢連動プリセットの根拠は?

年齢が上がるほど運用期間が短くなり、下落時に回復を待つ余裕が小さくなるという考え方に基づく目安です。「100 − 年齢」は米国の年金基金や投資教育でよく紹介される簡易な目安の 1 つで、必ずしも従うべき正解ではありません。

本ツールでは、株式以外に残った割合(100 − 株式比率)を債券 80%・現金 15%・その他 5% の比率でさらに分けます。たとえば35 歳なら株式比率は 100 − 35 = 65%、残り 35% は債券 28.00%・現金 5.25%・その他 1.75%に分かれます。年齢が上がるほど株式比率が下がり、債券・現金の比率が上がる関係は変わりません。

売らずに追加入金だけでリバランスするには?

不足している資産クラスにだけ追加入金を割り振り、既に目標を超えている資産クラスには入金しないことで、売却を発生させずに目標へ近づけます。不足額の合計が追加入金額より大きい場合は、不足額の比率に応じて入金を配分します。

先ほどの例(株式 300万円・債券 150万円・現金 50万円、目標 50:30:20)に500,000円を追加入金する場合で計算します。

株式は目標をすでに超えているため追加購入は 0 円で、500,000円は不足している債券と現金に振り分けられます。現金の不足額(60万円)は追加入金額を上回るため、目標の 20% にはまだ届きません。それでも売却は一切発生しません。目標に早く近づけたい場合は、通常のリバランス計算で売買額を確認してください。

リバランスは売却したほうがいい?追加入金だけのほうがいい?

どちらが有利かは、口座の種類と保有資産の含み益の有無で変わります。判断材料として、それぞれの特徴を挙げます。

• 売却してリバランスする場合: 目標配分にすぐ一致させられますが、課税口座で保有していて含み益が出ている場合、売却した利益に約 20.315%(所得税・住民税合計)の税金がかかり、その分だけ再投資できる金額が減ります。新NISA口座内の売却であれば運用益は非課税です
• 追加入金だけでリバランスする場合: 売却を伴わないため税金は発生しませんが、目標に到達するまで時間がかかり、追加入金の余力がない場合は使えません

追加投資に回せる資金があるなら、まず追加入金だけで調整します。乖離が大きく追加入金では埋まらない場合に売却を検討する、という順序であれば税負担を抑えやすくなります。積立の複利効果や課税口座と新NISAの差額は積立シミュレータで確認できます。

リバランスはどのくらいの頻度で行うべき?

頻繁に見直す必要はありません。判断材料としてよく使われる目安は「年 1 回」または「目標との乖離が 5 ポイントを超えたとき」のいずれかです。

• 時間で決める方法(年1回など): 決まった月(誕生月・年始など)に確認するだけで済み、判断に迷いません。ただし相場の変動が大きい年は、次の確認までズレが大きくなりすぎることがあります
• 乖離幅で決める方法(5%超など): ズレが一定以上に達したときだけ動くため、相場が安定している年は確認頻度が自然に減ります。ただし乖離を確認する手間が定期的に発生します

どちらの方法にも一長一短があり、頻繁に売買を繰り返すほど税金や手数料の負担が増える点は共通の注意点です。本ツールで乖離幅を確認し、自分に合う頻度・基準を決める材料として利用してください。

注意事項

• 目標配分のプリセット(均等・株式重視・債券重視・年齢連動)は一般的に紹介される考え方の一例であり、特定の配分を推奨するものではありません。年齢・リスク許容度・資金の使う時期に応じてご自身で判断してください
• 売却による税金(課税口座での運用益に約 20.315%)、売買手数料、スプレッドは計算に含めていません。実際の売買額はこれらを踏まえて調整してください
• 本ツールは入力時点の評価額をもとにした計算であり、将来の資産配分や運用成果を保証するものではありません
• 実際の投資判断はご自身の責任で行ってください。本ツールは特定の金融商品や配分を推奨するものではありません
• 積立段階の将来資産額は積立シミュレータ、早期リタイアに必要な資産額はFIRE達成年齢計算、配当金の課税方式の比較は配当金手取り計算、家計の予算配分は袋分け予算計算もご利用ください
• 手取りから積立・FIREまでの計算の進め方は資産形成シミュレーションは何から始める?のガイドにまとめています